2021年 新聞 発行部数は3065万7153部・さよならジャーナリズムとやら

2021年の新聞/一般紙の発行部数は3065万7153部。242万部減少し 発行部数は3254万部の前年と比較し 179万7643部減少、減少率 5.539%。前年との比較では、2005年以降、17年連続で減少。2018年以降、4年連続 5%以上の減少率。2022年 新聞(一般紙)の発行部数 2881万7724部。2028年の予測:1988万0477部・2000万部を割り込む

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2021年 新聞 一般紙の発行部数 3065万7153部・予測 2022年 一般紙の発行部数 2881万7724部。利権の為に魂を売ろう! 現状を肯定しよう! さよならジャーナリズムとやら… 「心臓の息の根が止まるまで、利権に向かってひた走れ」。新聞2022 「ジャーナリズムは捨てよ、ステマを行おう」 ジャーナリズム/権力批判は文春など週刊誌にお任せし、フジテレビのアナウンサーのステルスマーケティングや自治体の広報機関となった読売新聞(大阪本社)のように、金銭の対価 / 金儲けとしての「報道」「放送」「紙面製作」を行おう。背に腹はかえられない… 悪魔に魂を売るしかない… 大阪 ABC 朝日放送社員によるインサイダー取引(なぜか実名報道ではない)のように、不正で稼ぐしか道はない。

2021年の一般紙の発行部数 3065万7153部
さよならジャーナリズム 「心臓の息の根が止まるまで、利益に向かってひた走れ」。新聞2022 ジャーナリズムは捨てよ、ステマを行おう。ジャーナリズム/権力批判は文春など週刊誌にお任せし、フジテレビのアナウンサーのステルスマーケティングや自治体の広報機関となった読売新聞(大阪本社)のように、金銭の対価としての「報道」「放送」「紙面製作」を行おう(金の為に魂を売ろう)。 2021年の新聞/一般紙の発行部数は3065万7153部。242万部減少し 発行部数は3254万部の前年と比較し 179万7643部減少、減少率 5.539%。前年との比較では、2005年以降、17年連続で減少。2018年以降、4年連続 5%以上の減少率。

2021年の新聞/一般紙の発行部数は3065万7153部。242万部減少し 発行部数は3254万部の前年と比較し 179万7643部減少、減少率 5.539%。前年との比較では、2005年以降、17年連続で減少。2018年以降、4年連続 5%以上の減少率。2022年 新聞(一般紙)の発行部数 2881万7724部。2028年の予測:1988万0477部・2000万部を割り込む

【予測】 2022年 新聞(一般紙)の発行部数 2881万7724部
【予測】 2022年 新聞(一般紙)の発行部数 2881万7724部。 183万部減・6%減(183万9429部減・6.00%減)。 3000万部のラインを下回り、さらに2900万部のラインも割り込む予想。 【予測:毎年6%部数減少】 2028年の一般紙の発行部数 1988万0477部・2000万部を割り込む 2030年の一般紙の発行部数 1756万6389部 2040年の一般紙の発行部数 946万1523部・1000万部を割る 【事件 事故 事象などエポックメーキングな出来事】 2008年9月 リーマンショック 2011年3月 東日本大震災 2014年4月 消費税増税 5→8% 2019年10月 消費増増税 8→10% 2020年~ コロナパンデミック ※新聞 軽減税率適用

新聞 一般紙の発行部数 2021

  • 2021年の一般紙の発行部数 3065万7153部
  • 2020年の一般紙の発行部数 3245万4796部
  • 179万7643部減少・減少率 5.539%
  • 2018年以降、4年連続 5%以上の減少率・5.006%→5.282%→6.948%→5.539%
  • 2018年~2021年の4年間(2017年の発行部数-2021年の発行部数)で810万6488部減少

【予測】2022年 新聞(一般紙)の発行部数

  • 2881万7724部(28,817,724)
  • 183万部減・6%減(183万9429部減・6.00%減)
  • 3000万部のラインを下回り、さらに2900万部のラインも割り込む予想

【予測:毎年6%部数減少】

  • 2028年の一般紙の発行部数 1988万0477部・2000万部を割り込む
  • 2030年の一般紙の発行部数 1756万6389部
  • 2040年の一般紙の発行部数 946万1523部・1000万部を割る

【事件 事故 事象などエポックメーキングな出来事】

  • 2008年9月 リーマンショック
  • 2011年3月 東日本大震災
  • 2014年4月 消費税増税 5→8%
  • 2019年10月 消費増増税 8→10%
  • 2020年~ コロナパンデミック 
    ※新聞 軽減税率適用

【予測】 2022年の発行部数 2900万部を割る

  • 2030年 新聞紙(一般紙)の発行部数 半減
  • 2034年 輪転機が止まる
  • 2050年 博物館に輪転機が飾られる

【利権:資本主義拒否、競争否定、独占、寡占、利権集中、コンプライアンスの否定】

  • 記者クラブ(情報流通システムの独占 寡占)
  • 電波利権 放送利権 電波の占有 / 電波オークション阻止
  • クロスオーナーシップ / マスメディア集中排除原則の規制の骨抜き
  • 公有地 国有地の払い下げ
  • 日刊新聞法(日刊新聞紙の発行を目的とする株式会社の株式の譲渡の制限等に関する法律) 新聞社の株取得制限による経営の健全性確保を拒否

さよなら新聞紙 さよならメディア・2019年の新聞(一般紙・スポーツ新聞は除外)の発行部数は3486万部。2030年の一般紙の部数はさらに減少し 2000万部を割る可能性がある。To be digitized or not to be, that is the question. デジタル化か死ぬべきか それが問題だ。

★2019年10月発表のデータ★ さよなら新聞紙 さよならメディア・2019年の新聞(一般紙・スポーツ新聞は除外)の発行部数は3486万部。2030年の一般紙の部数はさらに減少し 2000万部を割る可能性がある。To be digitized or not to be, that is the question. デジタル化か死ぬべきか それが問題だ。

ニュースの時間です。
一般紙の発行部数は、前年と比較し、約195万部減少し、3486万部でした。現在の減少傾向が継続した場合、2030年までに、2000万部を割ることも予測されます。
日本新聞協会は、2019年度の新聞の発行部数を発表しました。2019年の一般紙の発行部数は、3486万部でした。前年と比較し、195万部の減少。
ピークの2001年の発行部数は4755万部で、この18年で、1269万部の減少となっています。
縮小傾向が明確となったのは、2009年以降で、この10年間で、1000万部が減少しています。2014年は、その年の4月の消費税率アップの影響により、140万部の減少。2018年、2019年は前年と比較し、共に、190万部以上の下落となっています。
2019年10月の消費税率の上昇(新聞は軽減税率適用により消費税率 8%と変化なし)に伴う負担増により、発行部数への影響は避けられない状況となっています。現在の減少傾向が継続した場合、2030年までに、発行部数は2000万部以下になることが予測されます。
さらに、人口減少が進行することや高齢者が介護施設に入ることにより、新聞購読を停止する「介護止め」、新聞のデジタル化の普及により、2030年までに、1000万部を割り込むことも予測されます。
「2050年のメディア」の著者、下山進氏は、現在の新聞紙を巡る環境を、「破滅的縮小」」と表現しています。
以上、ニュースをお伝えしました。


2021年 新聞発行部数(一般紙・スポーツ紙は除外)、減少部数、前年との比率、前年との減少比率、2000年を基準として比率

 部数減少部数比率減少率比率 2000年基準
200047,401,669——100.000%—–100%
200147,559,052+157,383100.332%+0.332%100.332%
200247,390,027169,02599.645%0.355%99.975%
200347,282,645107,38299.773%0.227%99.749%
200447,469,987+187,342100.396%+0.396%100.144%
200547,189,832280,15599.410%0.590%99.553%
200647,056,527133,30599.718%0.282%99.272%
200746,963,13693,39199.802%0.198%99.075%
200846,563,681399,45599.149%0.851%98.232%
200945,659,885903,79698.059%1.941%96.325%
201044,906,720753,16598.350%1.650%94.737%
201144,091,335815,38598.184%1.816%93.016%
201243,723,161368,17499.165%0.835%92.240%
201343,126,352596,80998.635%1.365%90.981%
201441,687,1251,439,22796.663%3.337%87.944%
201540,691,869995,25697.613%2.387%85.845%
201639,821,106870,76397.860%2.140%84.008%
201738,763,6411,057,46597.344%2.656%81.777%
201836,823,0211,940,62094.994%5.006%77.683%
201934,877,9641,945,05794.718%5.282%73.580%
202032,454,7962,423,16893.052%6.948%68.468%
202130,657,1531,797,64394.461%5.539%64.675%

2021年 新聞発行部数(一般紙・スポーツ紙は除外)、減少部数、前年との比率、前年との減少比率、2000年を基準として比率

2028年 新聞 一般紙の発行部数は2000万部を割り込む・2032年までに部数半減

    -8%     減少部数
2022年 28,204,581 2,452,572
2023年 25,948,214 2,256,366
2024年 23,872,357 2,075,857
2025年 21,962,569 1,909,789
2026年 20,205,563 1,757,005
2027年 18,589,118 1,616,445
2028年 17,101,989 1,487,129
2029年 15,733,830 1,368,159
2030年 14,475,123 1,258,706
2031年 13,317,113 1,158,010
2032年 12,251,744 1,065,369
2033年 11,271,605 980,140
2034年 10,369,876 901,728
2035年 9,540,286 829,590
2036年 8,777,063 763,223
2037年 8,074,898 702,165
2038年 7,428,906 645,992
2039年 6,834,594 594,313
2040年 6,287,826 546,768
2041年 5,784,800 503,026
2042年 5,322,016 462,784
2043年 4,896,255 425,761
2044年 4,504,555 391,700
2045年 4,144,190 360,364
2046年 3,812,655 331,535
2047年 3,507,643 305,012
2048年 3,227,031 280,611
2049年 2,968,869 258,162
2050年 2,731,359 237,509

    -7%     減少部数
2022年 28,511,152 2,146,001
2023年 26,515,372 1,995,781
2024年 24,659,296 1,856,076
2025年 22,933,145 1,726,151
2026年 21,327,825 1,605,320
2027年 19,834,877 1,492,948
2028年 18,446,436 1,388,441
2029年 17,155,185 1,291,250
2030年 15,954,322 1,200,863
2031年 14,837,520 1,116,803
2032年 13,798,893 1,038,626
2033年 12,832,971 965,923
2034年 11,934,663 898,308
2035年 11,099,236 835,426
2036年 10,322,290 776,947
2037年 9,599,730 722,560
2038年 8,927,748 671,981
2039年 8,302,806 624,942
2040年 7,721,610 581,196
2041年 7,181,097 540,513
2042年 6,678,420 502,677
2043年 6,210,931 467,489
2044年 5,776,166 434,765
2045年 5,371,834 404,332
2046年 4,995,806 376,028
2047年 4,646,099 349,706
2048年 4,320,872 325,227
2049年 4,018,411 302,461
2050年 3,737,122 281,289

    -6%    減少部数
2022年 28,817,724 1,839,429
2023年 27,088,660 1,729,063
2024年 25,463,341 1,625,320
2025年 23,935,540 1,527,800
2026年 22,499,408 1,436,132
2027年 21,149,443 1,349,964
2028年 19,880,477 1,268,967
2029年 18,687,648 1,192,829
2030年 17,566,389 1,121,259
2031年 16,512,406 1,053,983
2032年 15,521,662 990,744
2033年 14,590,362 931,300
2034年 13,714,940 875,422
2035年 12,892,044 822,896
2036年 12,118,521 773,523
2037年 11,391,410 727,111
2038年 10,707,925 683,485
2039年 10,065,450 642,476
2040年 9,461,523 603,927
2041年 8,893,831 567,691
2042年 8,360,202 533,630
2043年 7,858,589 501,612
2044年 7,387,074 471,515
2045年 6,943,850 443,224
2046年 6,527,219 416,631
2047年 6,135,586 391,633
2048年 5,767,450 368,135
2049年 5,421,403 346,047
2050年 5,096,119 325,284


過去のブログ 記事:さよなら新聞 5部作・新聞崩壊 メディア凋落 新聞紙発行部数減少

さよなら新聞『紙』・2030年の新聞(一般紙)の発行部数 2000万部以下に

「2050年のメディア」 さよなら新聞紙。さよならメディア。新聞でもなく テレビでもなく スマホファースト モバイル最適化以外に道はない


2034年 新聞紙消滅 「もはや新聞の時代ではない」 2030年までに部数半減・新聞業界は破滅的縮小

2034 Newspaper Disappear. 2034年 新聞消滅・「もはや新聞『紙』の時代ではない」 2020年の新聞紙(一般紙)発行部数 3245万4796部 約7パーセント減 242万部減少・The end of the print newspaper in 2034. 新聞紙発行停止 輪転機は博物館へ寄贈・新聞業界は破滅的縮小へ


新聞社崩壊 新聞紙発行部数 セット部数 販売所従業員数 新聞用紙消費量

media shrink media collapse メディアシュリンク メディアコラプス メディア縮小 メディア崩壊・いわゆる「押し紙 / 配達されない新聞紙」はいったいどれぐらいあるのか・さよなら新聞 新聞社崩壊 新聞紙発行部数 セット部数 販売所従業員数 新聞用紙消費量。新聞用紙の消費量・2019 – 2020にかけて 30万トン減少(前年比 約13%減少)に対し、発行部数の減少(約7%)は比例していない


新聞社の総売上高の推移 2020年・総売上高 販売収入 広告収入 その他収入

2020年の新聞社の売り上げは、新型コロナウイルス パンデミックの影響により、2008年9月のリーマンショック後の影響を超える下落率。2014年4月 2019年10月の増税の影響を上回る。


「5分後のメディア」「2030年のメディア」・2019年の新聞(一般紙)の発行部数は3486万部

メディアのデジタル化 大きく輝けるクオリティペーパー ニューヨークタイムズ、金融情報のウォールストリートジャーナル、日本での唯一の成功例 日経新聞 

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さよなら新聞『紙』・2030年の新聞(一般紙)の発行部数は0 ZEROになる

さよなら新聞『紙』 2030年 新聞消滅・発行部数 すべてが0 ZEROになる。 さよなら 新聞。さよなら メディア。部数減少・2023年の新聞(一般紙)の発行部数は2667万部。2030年の一般紙の新聞発行部数は0 ゼロになる可能性がある。毎年200万部減少した場合 2037年に発行部数は0になる。To be digitized or not to be, that is the question. デジタル化か死ぬべきか それが問題だ。

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世界の消費者物価指数(CPI)比較・日本 アメリカ EURO イギリス ドイツ 韓国 シンガポール Dec 2022

世界の消費者物価指数(CPI / Consumer Price Index) 総合指数・JAPAN 4.0%、USA 6.5%、EURO Area 9.2%、UK 10.5%、Germany 8.6%、Korea 5.0%、Singapore 6.5%、AU 7.8%・CPI 2023年1月30日確認分

CPI総合 5.1% core-CPI 3.9%・大阪市 消費者物価指数・23年1月速報

2020年基準 大阪市消費者物価指数 2023年(令和5年) 1月速報・総合指数 All Items 5.1%、生鮮食品を除く総合指数 Exclude Fresh Food 4.8%、生鮮食品及びエネルギーを除く総合指数 core-CPI Exclude Fresh Food and Energy 3.9%、食料 Food 8.3%、光熱・水道 15.7%
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AU CPI 7.8% オーストラリア 消費者物価指数 CPI / Consumer Price Index

AU CPI 7.8%増 2022年12月 / 第4四半期 オーストラリア 消費者物価指数 CPI・Annual CPI inflation the highest since 1990. AU 32年ぶりの物価上率・90年第2四半期(7.7%)以来の上昇率

CPI 6.5% / MAS Core Inflation 5.1%・Singapore Consumer Price Index, Dec 2022

Japan as Number Forty One Vol.86:Lessons for Japan (ジャパン・アズ・ナンバーフォーティワン 日本への警告) ・日本が「のりのりまさのりダンス」を踊る日・失われた30年 1990年~2020年までの日本経済没落の軌跡。成長しない 給料の上がらない 衰退している日本。 CPI All Index 6.5% / MAS Core Inflation 5.1%・Singapore Consumer Price Index, Dec 2022 CPI All Index 6.5% / MAS Core Inflation 5.1% / CPI less imputed rentals on owner-occupied accommodation 6.7% / Food 7.5% / Electricity & Gas 16.5%・Singapore Consumer Price Index, Dec 2022

消費者物価指数(CPI) 年平均 対前年比物価上昇率 総合指数 2.5% core-CPI 1.1% ※2022年平均指数

Japan as Number Forty One Vol.84:Lessons for Japan (ジャパン・アズ・ナンバーフォーティワン 日本への警告) ・日本が「のりのりまさのりダンス」を踊る日・失われた30年 1990年~2020年までの日本経済没落の軌跡。成長しない 給料の上がらない 衰退している日本。 2022年 年平均 消費者物価指数、対前年比消費者物価上昇率(CPI Consumer Price Index) 年平均 消費者物価指数 総合指数 前年比物価上昇率(CPI Consumer Price Index・2022年 1年間の平均指数) 総合指数 2.5%、生鮮食品を除く総合 コアCPI 2.3%、生鮮食品及びエネルギーを除く総合 新コアコアCPI 1.1%

消費者物価指数(CPI) 総合指数 4.0% core-CPI 3.0% ※2022年12月分

消費者物価指数(CPI Consumer Price Index・2022年令和4年12月分) 総合指数 4.0%、生鮮食品を除く総合 コアCPI 4.0%、生鮮食品及びエネルギーを除く総合 新コアコアCPI 3.0% ・Japan as Number Forty One Vol.83 : Lessons for Japan (ジャパン・アズ・ナンバーフォーティワン 日本への警告) ・日本が「のりのりまさのりダンス」を踊る日・失われた30年 1990年~2020年までの日本経済没落の軌跡。成長しない 給料の上がらない 衰退している日本

Euro Area CPI 9.2%・EU基準 消費者物価指数 HICP Dec 2022

Euro Area CPI 9.2% Dec 2022・EU基準 消費者物価指数 HICP・HICP 9.2%、core-HICP 6.9%、Food 13.8%、Energy 25.5%、Goods 12.6%、Services 4.4%・EU基準 消費者物価指数 HICP / Harmonized Indices of Consumer Prices 2022年